ゼロトラストで信頼関係を築く

トピック: Series: Understanding Zero Trust

2022年6月29日、Christine Barry

注：これはゼロトラストの源流と原則についての5回シリーズの第2回です。

ゼロトラストの成功例として、「BYOD（Bring Your Own Device）」を見てみましょう。電子メールやその他のリソースにアクセスするために企業が支給したデバイス以外を使用することに対しては、長く反対されてきました。従業員の個人所有のデバイスは不正なITであり、従来の境界セキュリティでは監視も保護も、管理することもできなかったからです。その結果、個人所有のデバイスは社内で使用できませんでした。移動の多い社員が遠隔地からアクセスする必要がある場合は、ネットワークデバイスとVPN接続に頼らざるを得なかったのです。とはいえ、個人所有のコンピュータが社内ネットワーク上でまったく使えなかったわけではありません。データを自分のノートパソコンにコピーしたり、ファイルを自分宛にメール送信したり、Dropboxなどのアプリを使ってネットワーク外にデータを保存したりして、多くの従業員がこの制約を回避する方法を見いだしていたからです。

ITチームは、新しいアプローチで安全な BYOD 環境を構築しました。モバイルデバイス管理（MDM）ソリューションは、個人のデバイスにセキュリティポリシーを適用し、ITチームが必要に応じてリモートでデバイスへのアクセスを取り消したり、デバイス上のデータを削除したりすることができるようになりました。WebアクセスやSaaS（Software-as-a-Service）アプリケーションの利用が拡大し、許可されたユーザーはネットワークに接続することなく、直接アプリケーションにアクセスできるようになりました。また、モバイルデバイスがより賢くなり、移動の多い社員がノートパソコンの代わりにタブレットやスマートフォンを使用するようになりました。個人所有のデバイスが職場で正式に受け入れられるケースは増え続けています。セキュリティベンダーは、VPNの導入を容易にするモバイルアプリを作成し、MicrosoftやSalesforceなどの企業は、一般向けのWebアプリケーションをより安全なものにしようとしています。

BYODの利点

企業側もBYODにメリットを見出しています。従業員は自分のデバイスを使うことを好み、自分が所有するデバイスを使うことで生産性が向上することが多いからです。多くの場合、従業員は会社よりも自分のデバイスを頻繁に更新しますので、より優れたテクノロジーを手にすることになります。企業はまた、収益へのメリットにも気づいていました。BYODの初期に行われたある調査では、従業員数が500人程度までの企業では、個人所有のデバイスを使用することで、ITコストを年間150万ドル削減できることがわかっています。

BYODの利点は、以下のような思い込みを払拭することでフルに活かせるようになりました。

• オフィスからリソースにアクセスすることは、リモートアクセスよりも安全である。
• 認証されたVPN接続は常に安全である。
• 従業員が所有するデバイスは、会社のデバイスほど安全ではない。

BYODがゼロトラストの理解を深める

BYODは、厳密にはゼロトラストに限定された話ではありません。BYODの成功には、スマートフォンやアプリストア、Wi-Fi、SaaS、その他多くのテクノロジーも関連しています。しかし、BYODを例に挙げると、技術者ではないステークホルダーにとって、ゼロトラストのパラダイムシフトが理解しやすくなります。すべての企業がBYODを許可しているわけではありませんが、ほとんどの人がBYODとは何かを理解しています。特に、コロナ禍でのロックダウンで何百万人ものオフィスワーカーが在宅勤務を余儀なくされて以来、その傾向が顕著になっています。従業員の大半は、会社所有のデバイスが送られてくるのを待つ間、自分のデバイスを使用していたからです。

次回は、ゼロトラストの基本原則について解説します。本シリーズの全記事はこちらからご覧いただけます。

原文はこちら
Establishing trust with Zero Trust
June 29, 2022　Christine Barry
https://blog.barracuda.com/2022/06/29/establishing-trust-with-zero-trust/