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バラクーダがCRNの2023年 Security 100リストに選出されました

2023年2月27日、Anne Campbell うれしいニュースです。本日、ザ・チャンネル・カンパニー（The Channel Company）のブランドCRN®が、7 年連続でバラクーダを年次 Security 100 リストに選出したことを発表しました。IT チャネルのセキュリティリーダーを評価する Security 100 リストに選ばれる企業は、ソリューションプロバイダーに対して、チャネルへの注力と先駆的で革新的な技術の組み合わせを提供しています。 ハイブリッド型のリモートワークが新常態となりつつある今日、あらゆる業種のあらゆる規模の組織にとって、セキュリティは最重要課題となっています。サイバーセキュリティや重要なデータの損失に関する懸念は高まり、巧妙化するサイバー脅威からの保護が必要となっていることから、セキュリティ市場はさらなる成長をすると予想されます。 今年の Security 100 に選ばれたのは、５つのカテゴリーにおいて、チャネルに特化した優れたセキュリティ製品を提供しているとして、CRN 編集部によって特別に選出された企業です。５つのカテゴリーとは、アイデンティティ管理とデータ保護、エンドポイントとマネージドセキュリティ、ネットワークセキュリティ、Webと電子メールおよびアプリケーションのセキュリティ、セキュリティオペレーションとリスクおよび脅威インテリジェンスです。このリストは、ソリューションプロバイダーにとって包括的なガイドとなり、顧客のために革新的なソリューションを構築する際に、提携すべきトップセキュリティベンダーを特定するのに役立つものです。 バラクーダは、Webと電子メールおよびアプリケーションセキュリティのカテゴリーで評価されました。CRN は、メール保護、アプリケーションセキュリティ、ネットワークセキュリティ、データ保護などの幅広いセキュリティ製品群、および Barracuda XDR による拡張検出と応答への拡張を特に高く評価しています。記事全文はこちらでご覧いただけます。 「コロナ禍で組織はさまざまな予想外の変化に直面してきましたが、セキュリティが今日のビジネスにおいて最も重要な要素であることに変わりはありません。今年の Security 100 は、さまざまな脅威に耐えうる先駆的なセキュリティ製品を IT チャネルに提供する業界のリーダー企業を称えるものです。ここに挙げた 100 社は、最先端のサイバーセキュリティソリューションの基礎を築いているのです」とチャンネル・カンパニーのCEO、ブレイン・ラドン氏は述べています。 継続的な評価 CRN の 2023年 Security 100 リストに選ばれた以外にも、バラクーダは最近、いくつかのCRN賞や栄誉にあずかっています。 2023年２月初め、バラクーダのチーフ・レベニュー・オフィサーのクリス・ロスと MSP ビジネス担当 SVP のニール・ブラッドバリーが 2023 CRN Channel Chiefs リストに選出されました。 2022年11月には、Barracuda XDR と Barracuda CloudGen WAN がそれぞれ、2022年 CRN Tech Innovator Awardsのマネージドディテクション&レスポンス部門とセキュリティサービスエッジ部門のファイナリストに選ばれました。 2022 年 11 月には「最もホットなエッジセキュリティ企業 25 社」の 1 社にも選ばれました。 2022 年 ８月には、CRN の2022年 Annual Report...

海外ブログ 2023.03.13

SASEとは？ セキュア・アクセス・サービス・エッジ略史

2023年2月24日、Christine Barry Secure Access Service Edge（SASE）の誕生は、数年前にさかのぼります。業界最大手のITアドバイザリー会社ガートナーによる2019年の造語で、デジタルトランスフォーメーション（DX）における新しいユースケースと購買パターンの観察から生まれました。ビジネスワークフローやネットワーク設計の長期的な動向を見ている人ならば、SASE コンセプトを取り入れる企業が増えていると聞いても驚かないでしょう。 かつて、遠隔地の支社と本社を結ぶために使われたハブ＆スポークの広域ネットワーク（WAN）トポロジーを覚えているでしょうか。支社の従業員は、ネットワーク認証やファイルの集中保管など、ネットワークサービスのためにメインオフィスのサーバーを利用していました。Microsoft 365 のような SaaS (Software-as-a-Service) アプリケーションが登場する以前は、会社全体をサポートする電子メールサーバーは、一般的に 1 カ所にしか置かれていませんでした。ディレクトリサービスやセキュリティポリシーも、一元管理されていました。企業は、オフィス間の専用接続のために高価な回線をリースしていました。支社から本社へのトラフィックを専用線でバックホールすることは、遠隔地の従業員が必要なアクセスを確保するための方法として認められていました。 企業はやがて、専用線に代わる仮想プライベートネットワーク（VPN）やソフトウェア定義型 WAN（SD-WAN）に目を向け、接続コストを削減するようになります。そのうち、アプリケーションやワークロードをクラウドに移行し、より簡単かつ安価に支社がそれらのリソースに直接アクセスできるようになりました。支社間の接続を可能にし、本社のファイアウォールからセキュリティポリシーを適用し、ローカルワークロードの優先順位に従ってトラフィックを最適化するうえで、支社ファイアウォールは最適でした。 パブリッククラウドには、オンプレミスのサーバーやアプリケーションでは対応できないメリットがあることが明らかになっていきます。ビジネスアプリケーションが SaaS 型に変化し、パブリッククラウドが使いやすくなるにつれて、企業はオンプレミスのリソースをさらに削減しました。これは、従業員が自宅やクライアント先で仕事をすることが多くなったというトレンドと完全に一致します。多くの社員が社内ネットワークにアクセスする必要がなくなり、アクセスが必要な社員は VPN やリモートデスクトッププロトコル（RDP）を使用するようになりました。その結果、従業員が複数回ログインすることになり、ワークフローに制約や遅延が生じ、ITチームには余計な管理負荷がかかることになりました。 ガートナー社は、こうしたトレンドがネットワーク・パフォーマンスとビジネス・セキュリティ・ニーズにどのような影響を与えるかを見定めました。研究者は、複数のネットワークおよびセキュリティ技術を単一の拡張可能な製品に統合する必要があることを見抜いたのです。こうして生まれたのがSASEなのです。 SASEのメリット SASE は、いくつかの理由で有用です。まず第一に、ネットワークが伝統的な境界を持たない可能性があることを認識しています。これは重要なポイントです。というのも、従業員はワークフローを通じて一貫したユーザーエクスペリエンスを必要としているし、企業は企業全体で一貫したセキュリティ姿勢を必要としているからです。適切に構築された SASE ネットワークは、インターネットに接続されたあらゆるエンティティが、許可され接続されたリソースに安全にアクセスすることを可能にします。これは、SD-WAN のようなネットワークサービスとファイアウォール・アズ・ア・サービス（FWaaS）のようなセキュリティサービスの組み合わせのおかげなのです。 SASE ネットワークはまた、従来の境界線ベースのネットワークに比べて、拡張や管理が容易です。帯域幅の使用は需要に応じて自動的に調整することができるし、コストもたいてい予測しやすいです。SaaS やクラウドライセンスは、オンプレミスのハードウェアやソフトウェアよりも簡単に予算をたてて購入できます。つまり SASE によって企業は、多くの IT 管理負荷を１〜２社のテクノロジーベンダーにオフロードできるようになるのです。 Barracuda CloudGen WAN と Barracuda CloudGen Access があれば、SASE ネットワークの利点を活用できます。当社の SASE ソリューションの詳細とリスクフリーのトライアルについては、こちらをご参照ください。   原文はこちら What is SASE? A brief history of Secure Access Service Edge Feb. 24, 2023 Christine Barry https://blog.barracuda.com/2023/02/24/what-is-sase–a-brief-history-of-secure-access-service-edge/

海外ブログ 2023.03.07

2023年、予算の逼迫でセキュリティのスリム化は必至

2023年2月21日、Phil Muncaster サイバーセキュリティは今日の組織にとって重要ですが、だからといってマクロ経済がもたらす嵐の影響を受けないわけではありません。最新の調査によると、多くの企業で予算は横ばい、あるいは減少していく傾向が見られます。ただでさえ厳しくなる一方の状況に直面しているITおよびセキュリティ部門のリーダーにとって、これは悪い知らせです。残念ながらサイバー犯罪の世界には、こうした予算的な制約がありません。サイバー犯罪者たちは今までと同じように、互いに助け合い、革新し合い、あらゆる機会を逃さず弱点につけ入ってくるでしょう。 IT 部門のリーダーにとって、この２つの圧力に対処する方法は、ベンダーとの関係を見直すことだといえます。ビジネスリーダーに効率性と生産性、財務規律を求められているのなら、妥協することなくセキュリティを実現する最善の方法は、より少ない製品やサプライヤーに統合することでしょう。 財布のひもを締める時 世界のほとんどの地域で、来年の経済見通しがかなり暗いものとなっています。IMF は最近、今年の成長率見通しを 2.9％に下方修正し、先進国ではさらに一段低く（1.2％）なっています。フランス、ドイツ、イタリア、イギリスといった欧州の大きな市場では、今年の GDP 予測が１％を超えることはないとされており、一部の経済は景気後退に陥る可能性さえあります。高インフレと高金利は、特にエネルギーコストの高騰など、企業に大きな打撃を与えています。また、同じマクロ経済要因が、消費者の消費意欲を減退させています。 世界経済の行方は、拡大する攻撃対象領域のセキュリティを確保することにも、デジタルトランスフォーメーション（DX）プロジェクトで組織が過剰なリスクにさらされないようにすることにも苦労しているITセキュリティリーダーにとっても重要です。最近の調査では、欧州と中東、アジア、そして米国の組織のうち現在の要件を満たすのに十分な予算があると信じているのはわずか半数（49％）であることが明らかになりました。さらに悪いことに、11％が最も重要な資産を保護する予算しかないと答えており、35％が2023年の予算は横ばいか減少すると考えています。 本調査レポートによると、経営幹部がサイバー脅威の深刻さを理解し、セキュリティ関連予算を削れば DX にも悪影響が及びかねないと認識しているにもかかわらず、予算の制約は避けられないとIT部門リーダーの多くが回答しています。つまり経営幹部にどれだけ懇願しても、これ以上の資金は出てこないということなのでしょう。 この課題は、中小企業にとってはさらに深刻です。2022年後半の別の調査によると、米国と英国およびオーストラリアの中小企業の半数以上（56％）が予算削減を懸念していることが明らかになりました。 脅威は続く その懸念も当然のことです。たとえ予算が変わらなかったとしても、目の前にある多くの課題を軽減するには十分ではないかもしれません。その課題とは、大きく分けて 2 つあります。 地下の最先端サイバー犯罪ワールドでは、相当に高度な脅威を仕掛けるために必要なツールやサービスを調達することなどもはや子どもの遊びと言っていいくらい簡単です。ランサムウェア・アズ・ア・サービス（Ransomware-as-a-Service）が急速に増えていることからも、このサービスがいまなお大企業よりも中小企業に大きな打撃を与えていることがわかります。 企業の攻撃対象領域は拡大しています。背景には、コロナ禍によるクラウドコンピューティングへの投資やハイブリッド型の働き方へのシフトなどがあります。ある調査によると、グローバル企業の43％が、自社の攻撃対象領域が「制御不能なほど広がっている」ことを恐れていました。   こうした理由などから、事業の存続に関わりうる侵害は定期的に発生し続けています。PwC によると世界の CFO の４分の１以上（27％）が、過去３年間に重大なデータ侵害に見舞われ、100万ドル以上の損害を被ったことがあると回答しています。実際、情報侵害の世界平均コストは現在約 440 万ドルに上っています。PwC が英国で行った調査では、今年、脅威は大幅に増加すると、調査対象企業の約４分の１が予想しています。なかでもランサムウェア、ハック＆リーク攻撃、クラウドベースの脅威、ビジネスメール侵害（BEC）などが最も懸念される脅威として挙げられています。 より少ないものでより多くを成し遂げる こうしたことから、中小企業のITリーダーは、限られたリソースをより有効に活用する方法について考え始める必要があります。もっとも、それはこれまでしたきたことでもあります。好景気の時でも、中小企業は大企業にはない方法でリソースを最適化する必要があったのですから。しかし、現在の経済情勢からは、より一層の引き締めが必要となりそうです。 ある調査によると、中小企業の大半でサイバーセキュリティチームのメンバーは5人未満です。調査対象となった中小企業の半数がサイバーセキュリティにかけている費用は年間 2 万ドルに届かず、年間5万ドル以上を費やしているのは 10 社に 1 社です。このような状況で、どうすればより少ないコストでより多くのこと成し遂げられるのでしょうか。適切に行えるのであれば比較的早く実現できることとして、ベンダーの統合があります。中小企業であっても、特定の問題を解決するために購入したツールや、長年にわたるM&Aで獲得したツールが、余るほどあるかもしれません。 しかし、重なり合う可能性のあるポイントソリューションは、いくつかの理由から好ましくありません。 サイロ化されたデータにより、セキュリティのカバーギャップが発生する。 各ツールの使い方を習得する必要があるため、ただでさえ余力のないITチームの管理諸経費が発生する。 不要なライセンスの追加など、コスト増につながる。 最新のダイナミックなクラウド環境との相性が悪い。   むしろ、より多くのセキュリティをより少ないベンダーに集約することで、IT リーダーは脅威に対する防御に妥協することなく、コストを削減できます。また、プラットフォームベースのアプローチにより、リスクを把握し管理する能力が向上することも期待できます。低コストのサイバー衛生ベストプラクティスと組み合わせることで、このアプローチは、組織が経済の荒波を乗り切ったその先でこれまで以上に強く成長する一助となるでしょう。業界最大規模のITアドバイザリー企業ガートナー社も、そう言っています。 原文はこちら Budgets are tightening in 2023: It’s time to streamline security. Feb. 21, 2023 Phil Muncaster https://blog.barracuda.com/2023/02/21/budgets-tightening-2023-streamline-security/

海外ブログ 2023.03.06

バラクーダ チャンピオンシップ、2025年まで延長

2023年2月14日、Christine Barry 2014年から毎年、バラクーダはリノ-タホ-トラッキー地区で開催されるバラクーダチャンピオンシップに顧客やパートナー企業を招待しています。プロ競技を観戦する前に、プロアマトーナメントやゴルフクリニック、チャリティーイベントなどをお楽しみいただきます。美しくリラックスした環境で開かれるこのイベントは、私たちにとってとても楽しみなものです。新しい友人を作れる一方で、昔からの友人と再会できるのですから。 このたび、本イベントのタイトルスポンサーを2025年まで延長することになりましたので、今年も顧客やパートナーのみなさまとご一緒できることをうれしく思います。 バラクーダ チャンピオンシップは、カリフォルニア州トラッキーにあるタホマウンテンクラブのオールドグリーンウッドゴルフコースで開催されるPGAツアーおよびDPワールドツアー共催の選手権です。このコースは、標高6,000フィート近いシエラネバダ山脈に位置し、ジャック・ニクラウスが設計したものです。またこの地域で唯一のTier 1プロスポーツイベントでもあり、地元チャリティーのために500万ドル以上の寄付金を集めています。 バラクーダ選手権は、選手にとってユニークかつやりがいのあるイベントです。2023年にはPGAツアーのフェデックスカップとDPワールドツアーのレース・トゥ・ドバイの両方に採用されます。優勝者にはフェデックスカップポイント300点、レース・トゥ・ドバイポイント710点、PGAツアーとDPワールドツアーの両方で2年間の出場権（非会員は1年間）が付与されます。また、この大会では、各スコアに対して付与されるポイントが変わる、モディファイドステーブルフォードというスコアリング方式で、アグレッシブなプレーを引き出します。このスコアリング方式は、標高の高いコースではとりわけ戦略やパフォーマンスに大きな影響を与える可能性があります。 「……このオールドグリーンウッドゴルフコースは素晴らしいです。このスコアリング方式でプレーするには本当に楽しいゴルフコースなので、また来るのが楽しみです」―― 2022年バラクーダチャンピオンシップで優勝したチェズ・リービー タイトリストのプリンシプル・サイエンティスト、スティーブン・アオヤマによる詳細な分析によると、標高はいくつかの側面からボールの空気力学に影響を与えるとのこと。バラクーダ選手権は、PGAツアーで唯一、モディファイドステーブルフォードを採用している大会です。 第25回バラクーダチャンピオンシップは、2023年7月20～23日に開催されます。写真や最新情報については、TwitterやInstagram、Facebookでイベントをフォローしてください。 原文はこちらBarracuda Championship extended through 2025Feb. 14, 2023 Christine Barryhttps://blog.barracuda.com/2023/02/14/barracuda-championship-extended-through-2025/

海外ブログ 2023.02.27

マルウェア101：マルウェア入門

2023年2月1日、Jonathan Tanner 1971年に最初のウイルスが作成されて以来、精巧さにおいても拡散の度合いにおいても、マルウェアは大きく成長してきました。より多くの情報がデジタル化されるにつれて、その情報を盗み出そうとする試みも増え、その攻撃の連鎖の中にしばしばマルウェアが含まれています。このブログは、マルウェアの概要、特にさまざまなタイプのマルウェアの戦術および目的について理解を深めるためのシリーズの第１弾です。 新たな亜種と複雑化 マルウェアがいっそう複雑化し、複数インテント（意図）の亜種が増加するに従って、配布されるマルウェアの種類についても異なる対処法が必要になってきています。そこで、よりわかりやすくするためにこのシリーズではカテゴリー別に説明します。ウイルス対策ソフトで作成・使用されている「Win32/Trojan…」のような旧式の文字列では、このような文字列を使った異なるタイプの亜種を完全に捕捉することはできません。代わりに、実際にはいくつものタイプに分類されるべきであっても単一の亜種として認識するのです。 とはいえ、これらの文字列は、マルウェアのさまざまな側面を表すものであり、今でも非常に有用です。マルウェアのさまざまな動作や側面をとらえることができますが、マルウェアがあまりに多面的であるため、すべての側面・動作をとらえることはできません。 マルウェアの検出で最もよく知られている静的解析ソフトウェアは、現在でも「アンチマルウェア」ではなく「アンチウイルス」と呼ばれていますが、その使用目的は、意図よりも使用される特定の技術を示すものです。アンチウイルスソフトウェアはもともと、ウイルスが最も一般的なマルウェアとして使用され、配布されていた時代にさかのぼります。そこから、この名前が付きました。こうしたウイルスも、単に自己増殖するだけではありませんでしたが、高度で多面的な今日のマルウェアとは雲泥の差でした。 それ以降のマルウェアの変化は、動機の変化、つまり、今日流通しているほとんどのマルウェアの基礎となっている、国家／政治目的と金銭的利益という非常に実質的な2つの動機が組み込まれたことに大きく関係しています。最初のウイルスと最初のワームは、単にそれが可能であることを証明するために作成されたにすぎません。 デジタルで利用可能なデータの量と性質、そのようなデータを売買するマーケットプレイスの創設と進化、そしてデータを保有する組織とその他の組織の両方にとってのデータの重要性ににもとづいて、マルウェアの作成方法と使用方法は進化してきました。その結果、マルウェアの検出方法も変化しています。 マルウェア検知の進化 マルウェア対策ソフトには、近年いくつかの異なる手法が用いられています。ただ残念ながら、ビジネス環境以外のエンドユーザーにとって最も身近で手頃な価格で利用できるのは、従来のアンチウイルスソフトです。この技術では、ファイルやメモリ、ネットワークトラフィックなどを検索して、マルウェアと関連することが知られている特定のバイト列を探します。ここで登場するのが、前述の分類文字列です。というのも、マルウェアの検出に使用されるバイト列に、分類文字列が内部的にマッピングされるためです。これは静的解析の一種で、ファイルの実行を必要としない解析です。しかし最近では、これ以外の手法も使われています。より高度な静的解析のオプションも数多く存在し、しばしば検出を支援するために機械学習が使われています。Barracuda Advanced Threat Protectionも、検出の一部で同じような技術を使用しています。 マルウェアの解析と検知のもう一つの主要なタイプは動的解析です。サンプルを実行し、実行された動作や行為を観察するのです。悪意のあるファイルを実行する可能性もあるため、当然、エンドユーザーのマシンで実行されるべきものではありません。通常、ファイルを安全なサンドボックスのあるサーバにアップロードして実行し、挙動を観察します。このため、動的解析は 「サンドボックス化」と呼ばれることもあります。動的解析では、マルウェアの実行をエミュレートすることもできますが、これは複雑なプロセスであり、ほとんどのソリューションでは、単にサンドボックス環境を使用することが望ましいとされています。動的解析は、Advanced Threat Protection の原点であり核心です。というのも、ほかの方法は、特定のファイルタイプを対象としていたり、見逃す可能性があったりするのです。 今後に向けて このブログシリーズでは、マルウェアの側面によって 4 つのカテゴリ（感染方法、ペイロード／目的、伝播方法、回避方法）に分け、各ブログでそれぞれのタイプのマルウェアをみていきます。 例えば、先ほどの「Trojan」という文字列は、感染方法、つまりマルウェアがデバイスに感染するための手段を指します。感染が成功すると、マルウェアはその目的（ペイロード／目的）を達成するために、ほかのアクションを実行します。別のマルウェアをダウンロードしてシステムにインストールするといった単純な目的の場合もあれば、保存したパスワードを盗み、次いでシステムにボットを埋め込み、ネットワークの残りの部分をスキャンして他の脆弱なマシンを探すといった多くの目的から成るケースもあります。マルウェアはまた、感染したマシンや他のマシンに自分自身をコピーしようとする場合があります。これがすなわち、伝播です。さらにマルウェアは、特定の高度だが一般的なデザインパターンを使用して検知を回避するケースがあります。 各カテゴリーのタイプは、いずれも従来のアンチウイルスソフトウェアが使用していた分類文字列に関連するものですが、マルウェアの中には複数のタイプが含まれているため、カテゴリー別に見ていくことで、タイプが実際に説明している挙動を区別することができます。マルウェアの各タイプにどのような意味があり、どのような動作をするのか、また、「アンチウイルスをインストールする」以外にどのような防御方法があるのか、さらに歴史や進化についても紹介します。また、注目すべき事例を通して、マルウェアのタイプとそれを体現した有名な事例を結びつけられるようにします。 原文はこちら Malware 101: Introduction to malware Feb. 1, 2023 Jonathan Tanner https://blog.barracuda.com/2023/02/01/malware-101-introduction/

海外ブログ 2023.02.14

API セキュリティの問題点

2023年1月23日、Mike Vizard T-Mobileの3700万件のアカウント情報漏えいを受け、アプリケーションプログラミングインターフェース（API）のセキュリティに今、注目が集まっています。デジタル経済の時代において API は、データを共有する基盤であり、すでに何百万という API が使用されています。残念ながら、これらの API のセキュリティ確保は後回しにされてきました。そして今、そのツケが回ってきています。 T-Mobile の報告によると、侵害された API は顧客データへのアクセスを提供していましたが、顧客の決済カード情報（PCI）や社会保障番号/税金 ID、運転免許証やその他の政府から発行された ID 番号、パスワード/個人識別番号（PIN）やその他の金融口座情報は被害を免れたということです。つまり、もっと悪い事態に陥る可能性すらあったということです。 API セキュリティに関して多くの組織が直面しているのは、誰に責任があるかが必ずしも明確ではないという問題です。開発者は日常的にデータを共有するための API を作成しています。これらの API の大部分は REST アーキテクチャに基づいていますが、例えば、GraphQL に基づくほかのタイプの API も人気は高いです。問題の核は、こうした API を作成する開発者がサイバーセキュリティの専門知識をさほど持っていないため、サイバー犯罪者にとってデータを入手しやすくなるようなミスをしてしまいがちだということです。 一方でサイバーセキュリティチームも、こうした API がどのように作成され、展開されているのか、ほとんど知らされていません。その結果、API はすべて、実質的に安全でないエンドポイントになってしまっているのです。幸いなことに、API の大半は組織内部向けなので、当面は外部からアクセスできる API のセキュリティに集中すればよいでしょう。ただ、外部からアクセスできる API の数は少ないとはいえ、サイバーセキュリティチームは内部向けの API のセキュリティも甘く見てはいけません。社内の API に社外のユーザーもアクセスできるようにするのは開発チームにとってさほど大変なことではありません。したがって、今日は十分に安全だと思われても、何らかの理由である事業部門が既存の API を社外のエンティティからアクセスできるようにしてしまえば、明日には非常に大きな問題となりうるのです。 少なくとも理論上は、開発者が API セキュリティにより多くの責任を負うようになっています。DevSecOps のベストプラクティスを採用することで、一般的にアプリケーションセキュリティのシフトレフトが進んでいるからです。しかし、すでに作成された API の数は数百万にのぼります。加えて、開発チームから見捨てられてたものの今なおデータへのアクセスが可能な「ゾンビ API」も無数に存在します。作成されたすべての API エンドポイントを見つけ出し保護することは、やはりサイバーセキュリティチームの責任なのです。 組織の API セキュリティの最終責任を誰がとるかにかかわらず、API セキュリティに十分な注意が払われていないことは明らかです。Web アプリケーションを何年も悩ませてきたサイバーセキュリティの問題は、API にも影響を及ぼします。問題は、安全でない API の数が、Web アプリケーションの数よりもケタ違いに多いことです。今日のサイバーセキュリティチームは API セキュリティの専門知識をあまり持っていないため、2023年に組織が API セキュリティ問題を経験する確率は、残念ながら、誰も認めたくないほど高いでしょう。 原文はこちらThe Trouble with API securityJan. 23, 2023 Mike...

海外ブログ 2023.02.10

3人のバラクーダ経営幹部による2023年セキュリティ予測

2023年1月26日、Anne Campbell ネットワークを侵害し、データを盗み、業務を妨害するためなら脅威アクターがどんな労も惜しまないことを目の当たりにしたのが、2022年でした。2023年は、脅威を取り巻く環境にどのような変化や進展、トレンドがもたらされるのでしょうか。 2023年に備えるために、バラクーダの3人の経営幹部に話を聞きました。それぞれが、今後12カ月間の展望と予測、および企業がセキュリティを維持するために注意する必要があることについて独自の見解を述べました。 フレミング・シー　バラクーダCTO 地政学的緊張に起因するワイパーウェアが他国へ波及する 2022年に始まったロシアのウクライナ侵攻で、現代のデジタル戦場が明らかになりました。最も注目すべきは、ウクライナの組織や重要なインフラに対する破壊的なマルウェアの一種であるワイパーウェアの使用が増加していることを目撃したことです。ロシアによるウクライナ侵攻以降、WhisperGate、Caddy Wiper、HermeticWiperなどがニュースを賑わせていることからもわかるように、その頻度は劇的に増えています。金銭的な動機と復号化の可能性のあるランサムウェアと異なり、ワイパーウェアは通常、国家脅威アクターによって展開され、敵のシステムに回復不可能な損害を与え、破壊することを唯一の目的としています。また2023年には、地政学的緊張が続くなか、ロシア発のワイパーウェアが他国に波及する可能性が高いでしょう。さらに、非国家アクターによる政治色の濃いハクティビズムが、被害者からさらなる搾取をするための手を講じる可能性も高いと思われます。攻撃を受けても事業を継続するために、組織はデータだけでなく、システム全体を復旧させるフルシステムリカバリーに注力することが不可欠です。例えば、物理的なシステムが標的となってもバーチャルシステムを迅速に復元できれば、ワイパーウェアなどの破壊的なマルウェア攻撃に対するビジネスの回復力を劇的に向上させられます。 ランサムウェア集団はより小さく、よりスマートになる 2022年には、LockBit や Conti、そして Lapus$ といった大手ランサムウェア集団が大掛かりな攻撃を仕掛けて注目を集めました。しかし、ランサムウェア・アズ・ア・サービスのビジネスモデルが軌道に乗ってきたことと、最近になって LockBit 3.0 のビルドがリークされたことから、2023年には新世代の小規模でスマートなギャングが脚光を浴びると思われます。この1年で、組織が新たな手口を使ったランサムウェア攻撃を受ける頻度が高まるでしょう。対策を講じていなければ、ビジネスと評判が壊滅状態になりかねません。 シナン・エレン　バラクーダ ゼロトラストセキュリティ担当VP 新しいMFA(多要素認証)ソーシャルエンジニアリングとバイパス手法がサイバー攻撃の原動力となる 2023年も引き続き、ハッカーは多要素認証（MFA）を利用する人々を巧みに操って、新しいソーシャルエンジニアリングやバイパス手法で認証情報にアクセスし、ネットワークを侵害するでしょう。MFA 疲労攻撃（MFA通知をユーザーに浴びせる攻撃）は、マルウェアやランサムウェアのインフラを必要としないため、今後もハッカーの間で好まれると思われます。しかも最近は大きな成功を収めています。また、ハッカーがMFAを回避するためのより高度なフィッシング技術を展開することも増えていくでしょう。プロキシサイトを通じて2者間の通信を傍受・中継できる中間者攻撃はその一例です。さらに、安全性の高い FIDO2 対応セキュリティキーから SMS 認証やワンタイムパスワード認証（TOTP）のような安全性の低い二次要素へのダウングレード攻撃も見られるようになる可能性も高いです。 メールフィッシング攻撃を超えるスミッシング（SMSフィッシング）攻撃 メールによるフィッシングの認知度が高まるにつれ、サイバー犯罪者は、ユーザーが大手企業の通信やウェブサイトを模倣した SMS メッセージ内のリンクであればクリックする可能性が高まっていることに気づいています。これが、いわゆるスミッシング（SMSフィッシング）です。2023年には、スマートフォンの普及とサイバー犯罪者の高度ななりすまし技術により、メールフィッシング攻撃よりもスミッシング攻撃が顕著になると予想されます。スミッシングは2023年、セキュリティリーダーと幹部の間で最重要視され、社内外のステークホルダーの意識向上トレーニングの取り組みが推進されることでしょう。 エイダン・キーホー、バラクーダSVP サイバー保険は補償範囲が狭まり保険料は高くなる 2023年に向けて、サイバー保険でカバーされる範囲は、需要の高まりと予想される損失の高まりを受け、いっそう縮小するでしょう。このため保険料が高騰し、残念ながら、多くの組織が昨年と同じポリシーを維持できなくなるでしょう。さらに、サイバー攻撃の匿名性と、戦争や非戦争を除外する最近のサイバー保険の義務付けによって生じるグレーゾーンゆえに、国家の支援を受けたサイバー攻撃によって補償をめぐる訴訟や捜査が増えていくでしょう。補償と賠償責任のギャップを補うために、組織はサイバーセキュリティ・ソリューションを追加購入することを余儀なくされるでしょう。 原文はこちら 3 Barracuda executives share security predictions for 2023 Jan. 26, 2023 Anne Campbell https://blog.barracuda.com/2023/01/26/3-barracuda-executives-share-security-predictions-for-2023/

海外ブログ 2023.02.07

Microsoft 365のためのBarracuda Cloud-to-Cloud Backup の必要性

2023年1月17日、Charlie Smith 多くのマイクロソフトのパートナーや消費者は、Microsoft 365を使っていくうえでバックアップとリカバリのサービスが必要であることをまったく理解していないことが明らかになりました。私たちが行った調査でも、回答者の約70%が、Microsoft 365環境を保護するために必要なものはすべてMicrosoftが提供していると考えていることが浮き彫りになりました。この理解不足は、2つの問題に起因すると私は信じています。 メールアーカイブとデータ保護の区別がユーザーにはできていない。 マイクロソフトのSaaS（Software as a Service）サービスは、すべてのデータとアプリケーションを保護し、高い耐障害性を備えていると、ユーザーは考えている。   メールアーカイブ メールアーカイブのソリューションは、メールデータの電子情報開示（e ディスカバリー）、規制遵守、法的保護を提供します。簡単に言えば、組織で送受信されたすべてのメールをキャプチャし、これらのメッセージを確実に検索して引き出せるようにするものです。また、優れたメールアーカイブのソリューションには、次のような特質があります。 アーカイブされたメールや添付ファイルは、変更したり操作したりすることはできない。 グループ化された賢い検索や、”タグ “と呼ばれる複雑な検索を使うことで、探しているアイテムを取得することができる。 検索結果を訴訟ホールド（法的情報保留）にすることで、検索結果を消去せず、必要なときに簡単に取り出せる。この機能は、コンプライアンス監査、訴訟、または関連する理由のために最も頻繁に使用される。 エンドユーザーは、システム管理者が設定したポリシーに従って、必要に応じて自分のメッセージを検索し、取得することができる。 潜在的なコンプライアンスや法的インシデントから会社を守るために、優れた電子メールアーカイブソリューションを導入することをすべての企業に強く勧めます。アーカイブソリューションを導入しないリスクは、電子メールの証拠に依存するあらゆる法的問題に対して、企業を大きな危険にさらすことになるのです。 メールアーカイブはバックアップではない メールアーカイブサービスを導入している場合でも、Microsoft 365のバックアップとリカバリのソリューションを維持する必要があります。アーカイブは特定のメッセージを保持し、取得することはできますが、メールボックスとそのすべての内容を完全に同一時点に復元することはできません。次のようなシナリオを想像してみてください。 誰かがあなたのMicrosoft 365アカウントをハッキングし、メールボックスのすべてを削除し、ごみ箱を空にした…このような削除は、アカウント乗っ取り攻撃でしばしば見られます。攻撃の証拠を残さないようにするためです。 仕事の重要なメールや様々な書類（添付ファイル）が入っているサブフォルダを誤って削除してしまった…メールボックスにはたくさんのサブフォルダーがあり、携帯電話ではこのような誤操作が起こりやすいので、すぐには気づかないかもしれません。 元従業員のアカウントが削除されたあとで、彼のメールボックスを復元する必要があることに気づいた…このタスクにメールアーカイブサービスを使用すると、手間がかかるうえ、メールアーカイブサービス以外の複数のステップが必要になります。 サイバー攻撃、人為的ミス、または大惨事により、OneDrive for Business、SharePoint Online、またはMicrosoft Teamsのデータ損失が発生した…メールアーカイブでは、このコンテンツは保存されません。 アーカイブソリューションを使えば、アーカイブから特定のメールアイテムを検索して取り出せます。しかし、アーカイブから取り出すべきものがわかっていても、受信箱の構造や内容を再構築する時間が果たしてあるでしょうか。 昨夜や先週のメールボックスがどのような状態だったか、思い出せますか。カレンダー項目、連絡先、タスク、ジャーナル項目などを紛失した場合、復活させるまでにどれくらいの時間がかかるのでしょうか。また上述したように、メールアーカイブはMicrosoft 365にあるすべてを保護するものではありません。 ディザスターリカバリー – 誰が何をするのか マイクロソフトは非常に回復力の高いインフラストラクチャを有していて、障害に見舞われることはめったにありません。それはとても良いことです。同社はユーザーの Microsoft 365 環境が常に利用可能であるようにする責任を負っているのです。このことから、Microsoft 365のディザスターリカバリーサービスをサードパーティで提供する必要はないはずだと思いがちです。 ディザスターリカバリまでマイクロソフトの責任であるように見えます。 残念ながら、実際にはそうではありません。  Microsoft は、ユーザーのデータをサポートする Microsoft 365 のインフラストラクチャにのみ責任を負います。  Microsoft 365 環境のデータには責任がないのです。マイクロソフトはその点をマネージドサービス契約書第6条 B 項で明記しています。「本サービスに保存するコンテンツおよびデータ、あるいはサードパーティアプリを使用して保存するコンテンツおよびデータは、定期的にバックアップすることをお勧めします」 ごみ箱はバックアップではない Microsoft の Exchange Online、SharePoint Online、One Drive for Business にはごみ箱があり、アーカイブソリューションを使用しなくても、これらのアイテムはある程度ネイティブに保護されます。 しかし、ごみ箱はバックアップではありません。  PC のごみ箱やMacのゴミ箱と同様に、Microsoft 365のごみ箱は、削除したアイテムを格納するフォルダに過ぎません。この削除済みアイテムフォルダには、削除されたアイテムのみが保存され、復元する必要のある正常なメールやファイルは含まれないため、ポイントインタイム復元を行うことはできません。また、ごみ箱の最大延長保存期間は93日間で、この期間を過ぎるとアイテムがパージされ、復元できなくなる可能性があります。 GDPRについてはどうか いい質問です。Microsoft は、ユーザーのデータを Microsoft 365 にホストし、環境を常時稼働させているとはいえ、言ってみればユーザーのデータの管理人に過ぎません。データはユーザーのものですから、データを保護する責任もユーザーにあります。Exchange メールサーバー、SharePoint...

海外ブログ 2023.01.30

Secured.22: SD-WANとSASEの導入を最適化する

2023年1月11日、Tony Burgess 2022年9月に開催されたバラクーダのバーチャル顧客会議Secured.22でティム・ジェファーソンとマイク・コールドゴフが発表したセッションは、リモートワークとSaaS運用リソースの時代に、いかに最新のセキュアなSD-WANでWAN接続に関するあらゆる難問を克服できるかという情報が満載です。 ティムはプレゼンテーションを通して、Barracuda CloudGen Firewall の SD-WAN 機能で従来の WAN が直面している重要な課題にいかに対処できるか、その方法を分かりやすい図表や実例を交えて詳しく説明しています。 信頼性の高いパフォーマンスを維持するための接続コストが高い アジリティの欠如-クラウドの消費パターンに合わせて設計されていない マネジメントが困難で時間もかかる セキュリティとネットワーク機能が交錯することでより複雑さを増している セッションの様子はこちらからご覧いただけます。 WAN管理を簡略化し、重要なパフォーマンスを向上させる SD-WAN の機能は、さまざまな方法でシステムのパフォーマンスと信頼性を（セキュリティと並行して）向上させることができます。この短いクリップでは、SD-WANでいかに管理がしやすくなるかをティムが紹介しています。ポリシーの定義も、異なる種類のトラフィックやユーザーに対して優先順位を割り当てる方法も、大幅に簡略化できるのです。  SASE コンバージェンス ティムはまた、セキュアなサービスエッジ機能を高度なSD-WANに組み込んだSASE（Secure Access Service Edge、共通のポリシーセットと統合制御により管理を簡素化します）は、SD-WAN導入の一部として急速に拡大している理由も紹介しています。 最新のIIoTセキュリティアーキテクチャ セッションの最後にはマイク・ゴールドゴフが、最近の市場レポート『2022年 産業セキュリティの現状』の主な発見と要点を紹介します。 マイクが示すように、脆弱な産業用システムに対するサイバー攻撃は、非常に深刻かつ高い代価を支払うという現実的な影響をもたらします。産業用システムの多くには深刻なセキュリティギャップがあり、そのギャップを悪用してネットワークに侵入したり、システムを破壊したりする攻撃が増加しているのです。 企業が Barracuda CloudGen WAN や Barracuda CloudGen Firewall などの高度な SD-WAN ソリューションを使用して、最新のクラウド統合型 IIoT セキュリティインフラストラクチャを構築し、これらのセキュリティギャップに対処する方法を紹介します。 あらゆる情報を得る このSecured.22プレゼンテーションを見ると、SD-WAN と SASE がいかにしてセキュリティ、ネットワーク運用、安全なリモートアクセスなどを最適化できるのかをより明確に理解できるでしょう。 Secured.22プレゼンテーションはこちらから 原文はこちら Secured.22: Optimize SD-WAN and SASE adoption Jan. 11, 2023  Tony Burgess https://blog.barracuda.com/2023/01/11/secured22-optimize-sdwan-sase-adoption/

Blog 2023.01.30

ソフトウェアサプライチェーンの セキュリティは改善の傾向が続く

2023年1月9日、Mike Vizard ソフトウェアのサプライチェーンに対する脅威は、2 つの大きな侵害をきっかけに増大しているように見えます。まず Slack は、ソフトウェアを構築するためのプライベートなGitHubリポジトリで疑わしい活動を発見しました。限られた数の従業員トークンが盗まれ、外部でホストされているリポジトリにアクセスするために悪用されたというのです。また、正体不明の脅威者がプライベートコードリポジトリをダウンロードしていました。ただし、ダウンロードしたリポジトリには Slack の主要コードベースも顧客データも含まれていませんでした。 ついで、多くの企業がアプリケーションの構築とデプロイに使用している継続的インテグレーション/継続的デリバリー（CI/CD）を提供するCircleCIが、同社で調査中のセキュリティインシデントを踏まえ、プラットフォーム上に保存されているすべての機密事項を直ちにローテーションするよう顧客に警告しています。機密事項とは、パスワード、API キー、SSH キー、設定ファイル、OAuth トークンなどを含みます。 これらのインシデントが最終的にどのような影響をもたらすかは不明ですが、LastPass や SolarWinds が関与した同様の侵害事件をきっかけに、ソフトウェアサプライチェーンのセキュリティ向上の必要性に対する認識が高まっていることは明らかです。これらのインシデントが起きたこと自体が残念ではありますが、タイムリーに発見され、公表されたという事実は、実は意味のある進歩の兆しかもしれません。 少し前までは、この種の侵害が発見される確率は低かったのです。ソフトウェアのサプライチェーンを保護する最善の方法についてはまだまだ議論の余地がありますが、明らかに進歩しています。問題は、ソフトウェアサプライチェーンに注目が集まれば集まるほど、サイバー犯罪者がより多くのサプライチェーンを攻撃するようになることです。もちろん、ソフトウェアサプライチェーンがどの程度危険にさらされているかは誰にも分かりませんが、これまで以上に厳しい監視の目が向けられるようになりました。ソフトウェアサプライチェーンの中には、誰にも知られることなく何年も侵害されているものもあるかもしれません。 最も重要なことは、アプリケーション開発者とサイバーセキュリティの専門家が協力関係を築くことです。ソフトウェアのサプライチェーンを保護するのに欠かせないDevSecOpsのベストプラクティスを採用するうえで、最大の障壁は依然として文化的な要因が大きいのです。想像以上に長い間、多くの開発者は、サイバーセキュリティを品質保証プロセスの中核ではなく、アプリケーション開発の障壁とみなしてきました。克服または回避すべきものだったのです。本番環境で稼働しているアプリケーションには、おそらく総計で数十億という脆弱性があるでしょう。 ただし、忘れてはならない重要なポイントがあります。こうした脆弱性がすべて同じように深刻であるというわけではないことです。アプリケーション開発者がサイバーセキュリティ・チームに対してこれほどの不信感を抱いている理由の一つは、サイバーセキュリティ・チームがこれまで作ってきた、パッチを適用する必要のある脆弱性リストがあまりに根拠がなかったことにあります。新しいコードを書くか古いコードにパッチをあてるかの板挟みになる開発者は、脆弱性リストを嫌悪します。というのも、詳細を見るとコードの構築の仕方あるいはデプロイの仕方によってほとんど役立たないようなパッチであるケースが少なくないからです。さらに悪いことに、たとえ脆弱性が見つかっても、それが悪用される確率は著しく低いのです。 幸い、開発者とサイバーセキュリティの専門家の間には、休戦と協力という新しい精神が芽生え始めています。互いを疑いの目で見るのではなく、関係者全員にとって利益となるような形で、対話の性質を変える真の機会が今、訪れているのです。対立を終わらせるための交渉の例に漏れず、誰かが意を決して最初の一歩を踏み出す必要があるのです。 原文はこちら Software supply chain security improving Jan. 9, 2023  Mike Vizard https://blog.barracuda.com/2023/01/09/software-supply-chain-security-improving/

海外ブログ 2023.01.25